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救命救急センター

平成24年9月(N0.3)

東予救命救急センターへようこそ!

愛媛県立新居浜病院

救命救急センター長・副院長   武田哲二

東予救命救急センターの現状

東予地域の救急医療に関する新たな体制としては、西条地区で今年7月に休日夜間急患センターが開設され、同地域の一次救急医療の充実、二次救急医療機関の負担軽減が期待されていますが、新居浜地区では特別な体制の変化といったことはありませんでした。そのような現状の中での当院の東予救命救急センターのこれまでの診療実績について紹介いたします。

東予救命救急センターは、初期(一次)、二次、三次救急医療という階層的な救急医療体制の中で、一次、二次救急医療では対応できない重篤な病気や怪我をした患者さん、また複数診療科にわたる高度な処置が必要な病気や怪我をした患者さんに対応するために設置された三次救急医療機関として位置づけられており、それに対応しうる診療体制をとっています。

東予救命救急センターは、平成4年8月に当院に併設され、四国中央市から今治市に至る30万~40万人を背景人口とする東予地域の三次救急医療機関としての役割を担っています。

図1に東予救命救急センター開設以来のセンター収容患者数を示します。収容患者数は開設後徐々に増加し、平成10年度以降は年間1100名前後、1日平均3名の収容患者数で推移していましたが、平成18年度から麻酔科医、平成19年度から整形外科医の不在、また小児科医の減員となり、平成19年度には約850名に減少しました。整形外科医の不在は続いていますが、平成20年度には麻酔科医の常勤、小児科医の増員、産婦人科の新設により救命救急センター収容患者は増加してきています。

これまでは産科救急搬送は救命救急センターを窓口として受け入れ、その件数を救命救急センターとして集計していましたが、平成23年度の地域周産期母子医療センターの開設に伴い、集計から外した関係で平成23年度の収容件数は減少しております。
これからは救命救急センター全受診患者の状況を示します。

図2に平成12年度以降のセンター受診患者総数の推移を示します。平成19年度に前述の診療科の変動により受診患者総数は大幅に減少しましたが、その後徐々に増加し、以前と同様な患者数で推移しています。

図3には平成16年度以降の診療科別の救命救急センター受診患者総数の推移を示します。救急対応を必要とする疾患を担当する診療科での患者対応が多くなっています。

図4に疾患分類別の受診患者総数の推移を示します。平成19年度以降で整形外科不在により外傷患者の減少が顕著です。

図5は年齢別受診患者総数です。小児科増員による小児受診患者の増加、70、80歳代の高齢者の受診患者数の増加がみられます。

図6は原因別受診患者総数です。交通事故、一般事故による外傷の減少、急病等の疾患の増加がみられ、現在の当救命救急センターの診療体制の影響が表れています。

図7は疾患の重症度別の受診患者数ですが、その割合については各重症度で経年的な変化はありません。

図8は受診経緯別の患者総数です。直接救急車での来院が半数以上を占めていますが、最近では徐々に他の医療機関からの紹介患者が増加しています。

図9は医療圏域別の受診患者数です。当院が新居浜圏域の二次医療機関でもあるため、受診患者数が多くなっています。

以上、東予救命救急センターの収容患者の推移、最近のセンター受診患者総数の状況をまとめてみました。

最後に、三次救急医療を担う東予救命救急センターとして、診療機能維持に不可欠の診療科の休診という事態が依然として解消されていなく、現在の体制は十分とはいえません。根本的には、勤務医の不足という問題があります。
しかしながら、東予救命救急センターが東予地域に必要とされている現状を深く認識し、厳しい医療資源の中にあっても、今後とも必要な診療科の確保に努力するとともに、安心、安全、良質な三次救急医療を提供できるよう努力してまいりますので、宜しくお願いいたします。

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