更新日:2022年1月26日

PFO 経皮的卵円孔開存閉鎖術

卵円孔開存とは

卵円孔とは右心房と左心房の間の壁(心房中隔)の中央に組織が重なり合うようにできた穴のことで、母体から供給される酸素を多く含んだ血液を胎児の全身に循環させるためにあります。

通常、卵円孔は出生後数カ月以内に自然に閉鎖しますが、成長しても閉じずに残っていることも少なくありません。この状態を卵円孔開存(PFO: Patent Foramen Ovaleの略)といい、成人の3人～4人に1人は卵円孔が閉じていないといわれています。多くの場合は無害で症状もなく、治療の対象にはなりません。

エコノミークラス症候群などで知られている様に、下肢の静脈などに形成された血栓が肺血栓塞栓症を起こすことがありますが、ごく稀に血栓が卵円孔を通じて左心系(体循環系)に至り、脳梗塞などの重篤な病気を発症することがあり、「奇異性脳塞栓症」と呼ばれています。

奇異性脳塞栓症の治療法

従来、奇異性脳塞栓症の再発を抑える治療法としてアスピリンやワーファリンなどの抗血栓薬による薬物療法が行われてきました。有効な治療法ではあるものの、薬を長期間服用する必要があり、副作用による出血性合併症が懸念されます。

欧米では卵円孔開存に対するカテーテル治療が以前から行われており、近年、薬物治療よりも脳梗塞の再発予防効果の高いことが、複数の臨床試験で示されました。それを受け、2019年12月より本邦でも卵円孔開存に対する閉鎖栓デバイスを用いたカテーテル治療が可能となりました。専用のデバイスを使い卵円孔開存を閉鎖することで右心房と左心房の血流を止め、脳梗塞や全身の血栓塞栓症の再発を予防します。

治療法

現在、本邦で承認されているデバイスはAMPLATZER PFOオクルーダーは、閉鎖性を高めるため医療用の布で覆われた丸い金属のメッシュのディスクを、2枚重ねて構成されています。この閉鎖栓デバイスを、カテーテルを用いて、足のつけ根の静脈から心臓へ運び留置されます。留置後のデバイスは次第に内皮で覆われていきます。

デバイスのサイズは数種類あり、卵円孔の大きさや形に応じて選択されます。標準的な治療時間は1～2時間程度です。麻酔方法は全身麻酔か局所麻酔かのいずれかで行われます。

カテーテル治療の手順

PFOカテーテル治療手順1 — 大腿静脈よりデリバリーシースを挿入して、右心房側よりPFOを通し左心房側に近づけます。

PFOカテーテル治療手順2 — 左心房にあるカテーテルの先端までオクルーダーを進めて、左心房側のディスクを傘のように開きます。

PFOカテーテル治療手順5 — オクルーダーとケーブルの接続を解除して、オクルーダー本体のみを心臓の中に留置します。

説明動画

卵円孔開存に対するカテーテル治療(外部サイトを表示します)

PFOオクルーダーの適応基準

卵円孔開存による「奇異性脳塞栓症」を含め、原因の特定が困難な脳梗塞を「潜因性脳梗塞」といいます。「潜因性脳梗塞」には様々な病態が含まれているため、原因を精査し、それぞれの原因に合った治療を選択することが重要です。したがって、CTやMRIに加え、血液検査、長時間心電図検査、心エコーや頸動脈、下肢静脈エコー検査などの結果から、卵円孔開存(PFO)が関連すると思われる「潜因性脳梗塞」の患者さんに対しこの治療が適応されます。

詳しくは日本脳卒中学会、日本循環器学会、日本心血管インターベンション治療学会が合同で作成した「潜因性脳梗塞に対する経皮的卵円孔開存閉鎖術の手引き」に記載されていますが、主な適応(対象)は下記の通りとなります。

卵円孔開存(PFO)が関連すると思われる「潜因性脳梗塞」の患者さん
抗血小板薬や抗凝固薬による適切な薬物治療を行われたにもかかわらず、「潜因性脳梗塞」を発症した患者さん

よくあるご質問

Q1.

入院期間はどのくらいでしょうか？

A1.

5日間前後です。

Q2.

費用はどのくらいかかりますか？

A2.

この治療は健康保険の適用となる治療です。
さらに、高額療養費制度をご利用することにより費用の負担を少なくすることが可能です。

※70歳以上の方の上限額：2018年8月診療分から

適用区分			ひと月の上限額(世帯ごと)
適用区分		外来(個人ごと)	ひと月の上限額(世帯ごと)
現役並み	年収約1,160万円～標報83万円以上／課税所得690万円以上	252,600円＋(医療費－842,000)×1%
	年収約770万円～約1,160万円標報53万円以上／課税所得380万円以上	167,400円＋(医療費－558,000)×1%
	年収約370万円～約770万円標報28万円以上／課税所得145万円以上	80,100円＋(医療費－267,000)×1%
一般	年収 156万円～約370万円標報26万円以下／課税所得145万円未満	18,000円〔年144,000円〕	57,600円
住民税非課税等	Ⅱ 住民税非課税世帯	8,000円	24,600円
住民税非課税等	Ⅰ 住民税非課税世帯 (年金収入80万円以下など)	8,000円	15,000円

※69歳以下の方の上限額：2018年8月診療分から

適用区分		ひと月の上限額(世帯ごと)
ア	年収約1,160万円～健保：標報83万円以上国保：旧ただし書き所得901万円超	252,600円＋(医療費－842,000)×1%
イ	年収約770万円～約1,160万円健保：標報53万円～79万円以上国保：旧ただし書き所得600万円～901万円	167,400円＋(医療費－558,000)×1%
ウ	年収約370万円～約770万円健保：標報28万円～50万円以上国保：旧ただし書き所得210万円～600万円	80,100円＋(医療費－267,000)×1%
エ	～年収約370万円健保：標報26万円以下国保：旧ただし書き所得210万円以下	57,600円
オ	住民税非課税者	35,400円